英語を必要ないと感じる原因ややっぱり必要な理由もデータを使って詳しく紹介

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【日本に住んでたら英語は必要ない?】英語の必要性をデータから紹介

グローバル化が急速に進んでいる現代。

英語の重要性を主張する人がいる一方で、英語が身近ではなく、必要と言われてもピンとこない人も多いのではないでしょうか。

本記事では英語の必要性が理解しにくい理由と、なぜ英語が必要なのかを具体的に説明します。

目次

英語の必要性に関わるデータを紹介

英語の必要性、世界から見る日本の英語レベルについてデータを参考にしながら紹介します。

データから見る日本の英語レベルはアジア圏で最下位(100か国中53位)

(画像引用先:EF Education First公式サイト

2019年にGlobal English社が公表しているBusiness English Index(BEI)と呼ばれるビジネス英語力に関する国際指標の調査結果を参考にすると、日本は100国中53位

100国中53位なら「平均って感じ?」なんて印象を受けるかもしれませんが、画像からわかる通り、日本の列には「Low」という評価、つまり「英語レベルが低い」と示されています。

現在、日本の経済は、海外からの消費で成り立っている産業も多くあります。

たとえば、観光業もその一つ。USニューズ&ワールドレポートが毎年発表している「ベストカントリー(最高の国)」2020年の調査では、日本は3位。

3位というだけあって、日本は観光地としても人気があります。

そして日本の百貨店や家電店などは、インバウンド消費の恩恵を受けている側面もあるため、そこで働く店員が英語が話せないとなると、店側の経営としても問題です。

そうなると必然的に、経営者や社員にも、海外の需要の情報収集するために英語力が求められます。

たとえば、アルバイトやパートの採用時、全く同じ条件の人でも、英語が話せる人と話せない人がいたとしたら、面接官は「英語が話せる人」を雇うでしょう。

これは観光業に限った話ではなく、他の業種にも言えること。

「自分は関係ない」と思っていても、職場さらには生活する上で、いずれ英語が必要になる可能性が高いのではないでしょうか。

データから見る英語の必要性、ネット上の主要言語トップはやっぱり英語

世界のインターネット使用に関する統計を公開しているinternetworldstatsの調査(2020年3月)「インターネット上で使われる言語トップ10」を参考にすると、英語を使用するインターネットユーザーの数は約12億人でトップとなっています。

それに対して日本語でインターネットを使う人の数は1億2千万人ほど。英語の1/10程度でしかありません。

つまり、ネット上でより情報を集めたい場合は、英語が一番たくさんの情報を得られるということです。

たとえば、医療関係の最新の研究結果や、世界で起きている問題を知るためには、海外のニュースからも情報収集する必要がありますが、英語がわからないとそれができません。

このように、インターネットから質の高い情報をたくさん仕入れるには、英語が使えるとかなり有利になります。

今後、覇権国が中国になるという噂もあるけど、英語の必要性は変わらない

近年、世界的に有名な投資家として注目を集めるジムロジャースが「世界の覇権を握るのは、アメリカではなく中国だ」と発言したことによって、アメリカよりも中国、英語よりも中国語に興味が沸いている人もいるかもしれません。

しかし、たとえ近い将来、中国が覇権国になったとしても「英語を習得する必要性がない」とは言い切れないので、やはり英語を習得していて損ということは絶対にないわけです。

やはり、長年世界共通語として英語は使われてきていますし、やはり英語を理解できる・話せるに越したことはないですよね。

英語の必要性を感じない理由や原因3選

英語の必要性を感じない理由や原因は以下の通りです。

  • 日本にいると、英語が必要な場面がかなり少ないから
  • この先AIが発達したら、英語翻訳機を使えば良いから
  • 今の仕事では英語を使う場面がないから

以下、それぞれも項目について紹介します。

日本にいると、英語が必要な場面がかなり少ないから

たとえば、日本人が英語留学でよく訪れるフィリピンやフィジーなどは、学校教育で母国語と英語を両方使っています。

またレストランのメニューや商品パッケージが英語だったり、英語で放送されているテレビ番組も多いです。

このように、移民が多い国や英語圏の国に統治されていた歴史がある国では、母国語の他に英語を公用語としているところもあります。

一方で、日本に住んでいると、英語を使わなければいけない状況になることは少ないですよね。

たとえば、日本では小学校から大学まで教育はすべて日本語で受けることができますし、テレビ番組などは全て日本語。

外国で流行った映画が日本で公開されるときには、すでに字幕や吹き替えがついていることがほとんどです。

このように、日本に住んでいる限り、日本語ができれば不便はないので、英語が必要だと感じない人が多いのでしょう。

この先AIが発達したら、英語翻訳機を使えば良いから

AIの技術が発達したら、時間をかけて言語を勉強する必要はなくなるという人もいます。

実際、現在のAI技術も相当進化していて、たとえば2017年8月からサービスを開始したDeepL翻訳

2020年3月19日からは日本語にも対応し、高い翻訳精度が話題になっています。

このサービスの凄いところは、くだけた言葉遣いや方言にも対応しているところ。

実際に以下の文章をDeepL翻訳で訳してみました。

【翻訳例】

今日マジ暑いよね。
→ It’s really hot today.

この漫画おもろいな。後で貸してくれへんか?
→ This manga is interesting. Can I borrow it later?

もうすでにこのような口語で使うようなフレーズや方言もAI機器を使えば、翻訳することができます(同時通訳ができる機械もある)。

他にも、ソースネクスト株式会社が販売する「POCKETALK」は、55言語に対応している翻訳機器で、最大で30秒間、ほとんどタイムラグなしで話した内容を翻訳できるのが特徴です。

世界一周旅行に行ってショッピングや公共交通機関を利用する時に、ストレスなく使用できたという人や、医療の現場で患者さんとコミュニケーションをとるために使っているという口コミもあります。

お互いが英語が話せないという状況でも、その場でやりとりができてしまうので、もはや英語を勉強する必要はないのでは、と思ってしまう人もいるかもしれません。

(参考:ソースネクスト株式会社POCKETALK

今の仕事では英語を使う場面がないから

仕事で英語を使うことがないから必要性を感じない人も多いでしょう。

日本能率協会グループの第4回「ビジネスパーソン1000人調査」によると、仕事で英語を全く使わない人・ほとんど使わない人の両者を合わせると約90%という結果になりました。

業界によっては外国人労働者が多いところもありますが、多くの職場ではある程度日本語でコミュニケーションが取れることを条件に外国人を雇うケースが多いようです。

たとえば、介護業界は深刻な人手不足のため、フィリピンなどの東南アジアから多くの労働者が集まっています。

しかし、厚生労働省の「外国人介護職員の雇用に関する介護事業者向けガイドブック」によると、外国人が労働者として日本に入国するときにJLPT(日本語能力試験)N5を入国要件にしています。

JLPTのN5は「基本的な日本語をある程度理解することができる」レベルであり、入国後半年で90%の人が日本語中級レベルのN3に達するとのこと。

このように日本で働く外国人は日本語を話せる人が多く、職場に外国人がいても英語を話す機会がないという人も多いのです。

なぜ英語が必要なのか、英語が必要な理由5選

英語の必要性について、以下まとめてみました。

  • 外国人ともコミュニケーションができるようになるから
  • この先AI機器が発達したとしても、直接の対話には敵わないから
  • 英語を話せることで知識を得ることができる・可能性が広げられるから
  • 仕事する上でも英語が話せる人は、人材として求められるから
  • 小学生3年生から英語勉強を取り入れるようになったから

それぞれの項目について、説明します。

英語の必要性1|外国人ともコミュニケーションができるようになるから

「海外にも興味ないし、海外旅行の予定もないし、外国人の友達もいらない」という考えの人もいるかもしれません。

それはそれで良いですが、どうせなら「いろんな国に行ってみたい、いろんな国の人と話してみたい」という方が開放的な感じがあって、単純に楽しそう

「自分が今まで知らなかったことや考えもしなかったことを知る」という体験が、物凄く嫌い・物凄く苦手という人も珍しいですから。

海外の人と交流することができれば、海外の人の考え方や文化の違いを知ることができたり、逆に、日本の良さを実感することもできます。

英語の必要性2|この先AI機器が発達したとしても、直接の対話には敵わないから

将来、AIは今よりずっと発達して、自動翻訳はますます精度が高くなるでしょう。

しかし、いくら言葉の意味が正確だとしても、単純に翻訳して伝えるだけでは深いところでのコミュニケーションは成立しません

たとえば自分が好きになった人が外国人だったらどうでしょう。

機械に頼ってなんとかコミュニケーションが取れたとしても、心の距離は縮まらないのではないでしょうか。

完璧に翻訳された言葉を伝えてくれる機械を使うより、つたなくても自分の言葉で伝えることがコミュニケーションの醍醐味のはず。

ビジネスにおいても同じことが言えます。

たとえば商品を売りたい営業マンがいて、お客さんに翻訳機器を通して流暢にその商品を売り込んだとしても、なんとなく胡散臭い・・・。

実際にビジネスで商品を紹介するのであれば、細かく説明できるだけの語学力を身につけなければいけないので大変です。

しかし、直接の対話から感じ取れる熱量などは、AIが取って代わることのできない部分と言えるでしょう。

英語の必要性3|英語を話せることで知識を得ることができる・可能性が広げられるから

世の中の新しい技術や新発見について、いち早く情報をキャッチするには英語を理解できることが重要です。

たとえば、科学の研究はいろいろな国で行われていますが、出版されている主な科学論文は99.7%が英語で書かれているという調査結果があります。

このようなアカデミックな分野では英語が使えることが前提であると言えるでしょう。

職種で言うと、IT業界の進歩のスピードはすさまじく、日々いろいろな技術が更新されるので、ITの分野でも英語が使えると有利です。

日本語に翻訳するボランティアの人達もいますが、情報量が多すぎて翻訳が追いついていないのが現状です。

英語が使えれば、翻訳を待たずに新しい技術に触れることができます

また外国語を学習すると、脳の働きが活性化し、記憶力やマルチタスク能力が向上するというデータも。

英語を使えるようになることで、世界中からいろいろな知識を吸収することができるようになるだけでなく、脳力アップも期待できるのは嬉しいですね。

英語の必要性4|仕事する上でも英語が話せる人は、人材として求められるから

英語が話せる人はできる仕事の幅が広がります

外資系企業では社内公用語が英語であることが多く、上司や取引先が外国人だと英語は必須になるでしょう。

日系企業でも楽天や、ユニクロを経営しているファーストリテイリングなど、英語が公用語の企業があります。

また近年日本では海外からの旅行者が増加していて、日本政府観光局の「訪日外客数」によると、2011年の訪日外国人がおよそ620万人でしたが、年々その数は増加し、2019年には3,000万人を突破。

こうした流れから、特に飲食業やホテルなどのサービス業で英語が使える人材の需要が高まっています。

英語の必要性5|小学生3年生から英語勉強を取り入れるようになったから

今から20年ほど前は、中学生から英語を勉強し始めるのが一般的でした。

しかし、ここ10年あまりの間に日本の英語教育は大きく変わってきています。

2009年ごろから小学校高学年で英語教育が始まり、2020年には小学3年生から体験型の英語学習が取り入れられました

また大学受験では文部科学省が読む、聞く、書く、話すの4技能を測定できる民間試験を入試に利用しようとする動きもあり、今まで以上にコミュニケーションを重視した英語教育にシフトしてきています。

今後の新しい世代は、小さいうちから家庭での英語学習が必要になり、家庭内でも英語を練習する機会が増えてくるはず。

今後結婚・出産を考えている人、現在子どもがいる人たちは適切な学習サポートのためにも、正しい英語の知識をもっておく必要があるでしょう。

(参考:毎日エデュケーション「文科省―英語民間試験の見送り決定、2024年度より導入する旨、発表」)

今後は、今まで以上に英語を習得する必要性が高まっていく

記事内で説明した通り、今後科学的な技術が発達したとしても、より正確で最新な情報を集めるためにも日本人が英語を習得する必要性は高まっていくでしょう。

第二言語を習得するのは、そう簡単なことではありませんから、つい「自分には必要ないから勉強しない」と敬遠してしまいがち。

確かに、社会人になってしまうと勉強する時間を捻出するのは難しいし、英会話サービスを利用するとなると費用がかかりますから「英語」という存在を無視したくなりますよね。

しかし、一度「英語」を習得してしまえば、海外旅行にいかなくても身近な調べものなどでも、今後もずっと使うことができます。

「英語ってやっぱり必要なのか」と感じた人は、オンライン英会話や英語学習スマホアプリなどを使って英語勉強を少しずつ始めてみてはいかがでしょうか。

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以下、参考文献

東京大学教養学部「母語でない英語」で学術論文を書くということ

参考:https://etoninstitute.com/blog/top-10-benefits-of-learning-a-foreign-language

毎日エデュケーション「文科省―英語民間試験の見送り決定、2024年度より導入する旨、発表」

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